【知って得】弁護士事務所がリスティング広告を打つ時のポイント
こんにちは！
寿五郎です！
今回は弁護士事務所がリスティング広告を出す際のポイントを書いていきます。
先に結論を書くと、自社の強みを分析しそれを求めているユーザーがどういったキーワードで検索しているかを整理しましょう。
そちらにリスティング広告を打っていきます。
また対応できるエリアが限られている場合は配信地域を限定するなどしましょう。
では書いていきます。
ターゲットをしっかり定める
「今はネット集客が主流です！」
もう10年以上前から言われています。（苦笑）
それは間違いないのですが、徐々にネット広告やインターネット集客を行う弁護士事務所が増えた影響で、
単純にリスティング広告を行ったからといって集客できる時代ではありません。
厳密に言うと費用対効果が合わなくなる可能性があります。
どうやってターゲティングすればいいのでしょうか。
対応するエリアを定める
例えば御社が北海道の弁護士事務所だったとします。
「弁護士 相談」で検索している人にリスティング広告を出した場合、
その広告は全国がターゲットになります。
リスティング広告は、地域を限定してターゲティングすることができます。
【参考】広告のターゲット地域を設定する/Google広告のヘルプサイト
※絶対に指定したエリアにしか出ない訳ではないです。多少の誤差が出る可能性があります。
もしくは「弁護士 相談 北海道」のように地域名を入れていてリスティング広告を出しましょう。
得意分野に限定する
「弁護士 相談」ではかなり幅広い相談が予想されます。
ご自身の弁護士事務所が大手でどんな内容にも対応できるのであればこういった広告の打ち方もありです。
例えば、離婚や不倫の相談に特化している事務所や刑事事件に特化している弁護士事務所はそちらを広告出稿しましょう。
不倫の場合、「不倫 慰謝料 弁護士」「不倫 相談 弁護士」に広告出稿する形です。
ユーザーが検索しているキーワードが細かいほど具体的な内容になっています。
例えば「不倫 相談 弁護士 24時間」であれば、今日弁護士に相談したいユーザーが調べている可能性があります。
あくまで自社が対応できる範囲になりますが、広告を出していくと有効です。
逆に不誠実な対応となるとネットで書かれたりしますので気を付けましょう。
場合によってはリスティングの広告代理店へ
仕事の依頼が増えてくると手が回らなくなってきます。
リスティング広告もPDCAを回さないと費用対効果は悪くなります。
金額によりますが思い切ってリスティングの広告代理店に依頼してみるのも一つです。
その際に最低限のリスティング広告の知識がないと良いカモになってしまいます。
ネット関連の会社ではトラブルが多いので慎重になりましょう。
まとめ
弁護士事務所に限らずですが自社の得意分野に注力されることが一番です。
費用対効果が取れるのであればリスティング広告もひとつです。
弊社もリスティングを行っています。
お気軽にご相談ください。
では！